トヨタのお店で試してPHV! 全国のトヨタで試乗できます。一部の店舗では実施していない場合があります。詳しくは各販売店へお問い合わせください。 クルマの未来を見に行こう!
  • エコカー減税 自動車重量税 約30,000円 減税  自動車所得税 約95,100円 減税
  • 自動車グリーン税制 自動車税(翌年度) 約29,500円 減税
  • クリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金 最大 約200,000円 (予定)
  • 減額合計 最大 約354,600円も優遇 (予定)

※5月以降の新車新規登録車。※平成28年度CEV補助金制度では96,000円の補助となります。

※試算例Aグレードの場合

エコカー減税について詳しく
ハイブリッドの次って、なに?
すぐ普通になる。今は特別なプリウス。
*1
ソーラー充電システムはS“ナビパッケージ”、Sにメーカーオプション。駐車中にEVモード用の電力を充電します。
*2
エンジン、駆動用バッテリーの状態、エアコンの使用状況や運転方法(急加速・所定の車速を超える)、道路状況(登坂)などによっては、バッテリー残量に関わらずEV走行が解除され、エンジンが作動します。
*3
「2時間20分」の充電条件(AC200V・16Aの場合)駆動用バッテリーの残量や、外気温などの条件により充電完了までに必要な時間は変わります。
*4
JC08モード(国土交通省審査値) EV走行距離(充電電力使用時走行距離)充電電力使用時走行距離は定められた試験条件のもとでの値です。お客様の使用環境(気象、渋滞等)や 運転方法(急発進、エアコン使用等)に応じてEV走行距離は大きく異なります。
*メーカーオプションの215/45R17 タイヤ&17×7J アルミホイールを装着した場合、55.2kmとなります。
*5
2017年2月現在。ガソリン乗用車。トヨタ自動車(株)調べ。
*6
JC08モード(国土交通省審査値) ハイブリッド燃料消費率 燃料消費率は定められた試験条件のもとでの値です。お客様の使用環境(気象、渋滞等)や運転方法(急発進、エアコン使用等)に応じて燃料消費率は異なります。
*メーカーオプションの215/45R17 タイヤ&17×7J アルミホイールを装着した場合、30.8km/Lとなります。
*7
消費電力の合計が1500W以下の電気製品をご使用ください。ただし、電気製品によっては消費電力の合計が1500W以下の場合でも正常に作動しない場合があります。
*8
Sを除く全車に標準装備、Sにメーカーオプション。駆動用バッテリーの残量や、外気温などの条件により充電完了までに必要な時間は変わります。
*9
100V電源の「普通充電」なら、今あるご家庭の配線を利用できるため、専用の配線工事はいりません。屋外にあらかじめアース付のコンセントが付いていれば交換も不要*です。
*抜止形コンセントの場合は、高耐久コンセントへ交換が必要となります。
【エコカー減税(環境対応車 普及促進税制)】
■「エコカー減税」の対象車は、自動車取得税の軽減措置が平成31年3月31日まで、自動車重量税の軽減措置が平成31年4月30日までの新規ご登録車が対象となります。 ■新車取得時に自動車重量税100%減税の車については、初回継続車検時にも100%減税が適用されます。 ■自動車重量税、自動車取得税の減税額はオプションを含まない車両重量、メーカー希望小売価格(東京地区)をベースに試算しています。オプションを選択することで、自動車重量税ならびに自動車取得税の軽減額が変わる場合がございます。 ■グレードまたはオプション選択などにより減税の対象または対象外となる場合がございます。 ■自動車取得税、自動車税は都道府県により運用が異なります。地域によっては減税額が異なる場合がございます。
【グリーン化特例】
■グレードまたはオプション選択などにより減税の対象または対象外となる場合がございます。 ■自動車取得税、自動車税は都道府県により運用が異なります。地域によっては減税額が異なる場合がございます。 ■グリーン化特例に伴うご購入翌年度の自動車税の軽減措置は平成31年3月31日までの新規ご登録車が対象となります。 ■グリーン化特例に伴う自動車税減税額については、翌年度の支払い分が減税となります。ご購入時には減税前の税額を月割りでお支払いいただきます。
【クリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金】
■平成28年度CEV費補助金は平成28年3月14日から平成29年4月28日までに新規ご登録済みの自家用車が対象となり、補助金を受給するには4年間の保有義務があります。 ■補助金の申請は、購入代金の全額支払い完了後、車両登録後1ヶ月以内に補助金交付申請書等の必要書類を次世代自動車振興センターに提出することで完了します。審査後に承認されると、センターから補助金が交付されます。クレジット契約等の購入の場合は、代金の支払いを証明する信憑(領収書)の写しと、車両の使用者を証明する保管場所標章番号通知書(車庫証明書)、または任意自動車保険契約書が必要となります。 ■申請書受付期間は平成28年4月20日から平成29年5月8日必着になります。平成29年度CEV補助金は、5月以降に新規登録した車両が対象となります。 ■補助金の予算超過によっては申請受理期間中であっても補助金額が変動する場合がございます。 ■お住まいの地域によっては、当該補助金に加え、さらに地方自治体独自の補助金が対象となる場合がございます。グレードにより、補助金額が異なる場合がございます。