


歩道(公道)で移動可能なモデルは
5月に発売予定。





フィロソフィームービー
~Mobility for All の実現に向けて~
業務効率アップやシニアの
活躍などを目指して、
施設内での歩行業務を支援。
たとえば、ショッピングセンター/工場/空港など、
大規模施設での巡回や警備をはじめとした業務をサポート。
移動負荷を軽減できるため「働くシニアの方」にも
積極的にご利用いただけます。
※本製品は公道での走行はできません。
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歩行者と同じ空間で
自然に移動・
行動できる
スリムなフォルム。2トーン樹脂ボディのスタイリッシュなデザインを採用。また、人の体型に近い全長(およそ歩幅)・全幅(およそ腰幅)・全高(およそ人の身長)としました。周辺への圧迫感が少ないスリムな外観を実現しています。
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アクセルレバーを
押せば進み、
離せば止まる。
シンプルな操作性。ハンドルまわりのレイアウト
アクセルとブレーキは利き手に関係なく操作しやすいよう左右両方に配置。人間工学に基づいたハンドル角度やグリップ形状・レバー/ボタンの配置など誰もが直感的に操作できるよう配慮しました。
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状態表示パネル
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速度切りかえスイッチ
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前照灯スイッチ
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警鐘スイッチ
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キー認証エリア
*握ることで停止。緊急時に使用します。
状態表示パネル
バッテリー残量、速度メーター、最高速度、前照灯やブレーキのインジケーターなどさまざまな運転情報を常に表示します。
バリアフリー環境内でスムーズに走行
90度回転するハンドルでその場旋回が可能。また、登坂性能や段差の乗り越えなども施設内で必要十分な性能を確保しました。
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安心して業務に集中できる
性能・機能を追求。バッテリー
バッテリーは軽量なうえ、ワンタッチで簡単に取り外しが可能。室内などに持ち帰り、専用充電器(AC100V)を使用して室内コンセントで手軽に短時間で充電できます。
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バッテリー残量表示LED
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電源スイッチ
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充電確認ランプ
■満充電時間 約2.5時間(バッテリー交換可)■航続距離/時間*約14km/約2.5時間
*気温20℃、搭乗者の体重70kg、速度6km/hで平坦路を走行時、満充電から停止するまで
の距離/時間。搭乗者の体重や路面状況により変化します。6段階に設定できる、最高速度切りかえ機能
ハンドル部のスイッチで、最高速度を切りかえられます。2〜6km/hまでの5段階に加え熟練者用の10km/h*を設定。
*操作に十分慣れた方のみ使用してください。 -
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さまざまなシーンにあわせた、
充実の安心サポート。低床設計されたステップ
ステップは乗り降りに負担がかからない低床設計。高さは150mmに設定されています。
降坂時*/旋回時の自動減速機能
登降坂を安心して行えるよう、急斜面進入を通知し、降坂時は速度によって自動減速する機能を採用。さらに、操舵角を検知して速度を抑える旋回時速度抑制機能も搭載しました。
*急斜面検知機能は“Safety support”のみに標準装備。
障害物検知機能(“Safety support”に標準装備)
走行時、周辺検知センサーが前方の人や物などの障害物を検知すると音と状態表示パネルのマーク表示で警告し、速度を約2km/hまで減速*。ハンドルを操作して障害物を回避するゆとりが生まれます。障害物がなくなると、速度は自動で回復します。
*人混みなどで止まって通行できなくなるためブレーキ機能(停止)は付いていません。なお、10km/h走行時では減速せず警告音のみとなります。
■安全運転を行う責任は運転者にあります。常に周囲の状況を把握し、安全運転に努めてください。
キーの登録と運用
モビリティの共有が容易になるよう、C+walkはマスターキーを使ってサブキーを登録し、サブキーで運用します。マスターキー(赤色:1個)、サブキー(黒色:1個)が付属。
写真は、すべてC+walk T〈立ち乗りタイプ〉“Safety support”


〈立ち乗りタイプ 走れる場所・走れない場所〉2023年3月現在の情報です。


*「みなし公道」の判断が難しい場合は所轄警察署への相談が必要です。
〈安心装備設定〉


〈その他の主な標準装備〉
●マスターキー(赤色1個)・サブキー(黒色1個)
●充電器
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パトランプ
14,740円
(消費税抜き13,400円)警備中の状態を周囲に知らせます。
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フック
8,470円
(消費税抜き7,700円)荷物などを掛けて走行できます。(耐荷重 3.5㎏)
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防振フットマット
8,360円
(消費税抜き7,600円)警備など、長時間乗車時に振動を軽減します。
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バッテリーロック
1,980円
(消費税抜き1,800円)バッテリーを盗難から守るキー。
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ブレーキロック
4,378円
(消費税抜き3,980円)パーキング状態でロックするキー。






C+walk Tは、道路運送車両法上の「原動機付自転車」にあたります。そのため、各自治体の条例により、軽自動車税(種別割)の課税対象となる場合があります。
また、自治体によっては、公道を走行しない車両であってもナンバー取得が必要となるケースもありますので各自治体の条例をご確認ください。なお、ナンバーを取得し車両に取り付けた場合でも、道路運送車両法上の保安基準への適合性を示すものではないため、公道走行が可能となるわけではありません。
掲載内容は2023年3月現在の情報です。